3ヶ月で仕事を辞める際の注意点や、辞めた後の方向性を決める方法を徹底解説!
正社員を3ヶ月で辞めて転職で不利にならないのか?そもそも仕事を辞めるべきか辞めないべきか?
キャリアのプロとして3ヶ月で仕事を辞めたい人の悩みを解決してきた経験をもとに解説します!
「せっかく入った会社だからもったいないと思い、我慢してここまできたけどもう限界。」
このように感じている方はたくさんいます。
上司の疲れ切った顔や、上司の減らない業務量を見て「将来こんな風になりたくない」と私自身も心底感じていました。
その一方で「3ヶ月で辞めるなんて将来大丈夫かな…」と不安に思う気持ちもあり、なかなか行動に移せないですよね。
しかし、転職をすること自体に不安を抱く必要はありません。
厚生労働省によると、20代前半で69.7%、20代後半で49.3%の人が転職を1回経験しています。
転職回数 | 20~24歳 | 25~29歳 |
---|---|---|
1回 | 69.7% | 49.3% |
2回 | 16.9% | 23.9% |
3回 | 9.9% | 17.8% |
つまり、1つの会社に長く勤めることだけが正義ではありません。
たとえ入社3ヶ月であったとしても、仕事を辞める事は普通のことです。
最も重要なことは「辞めた後にどうしたいか」です。
この記事では、辞める際の注意点や、辞めた後にどうするかを明確にする方法を解説します。
この記事を読むことで、自分の選択に自信を持って行動できるようになるはずです。
3ヶ月で仕事を辞めるか辞めないかを決める前に、やりたい仕事を明確にすることが重要です。
キャリスピでは、やりたい仕事を明確にし、将来の漠然とした不安を解消することができます。
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仕事を3ヶ月で辞めるのは非常識じゃない4つの理由
仕事を辞めることは、後ろめたさを感じてしまいますよね。
さらに期間が短いとなると、余計に罪悪感を抱いてしまうもの。
しかし、罪悪感を抱く必要はありません。
たとえ3ヶ月で仕事を辞めたとしても、それは非常識なことではないからです。
辞める事が非常識じゃない理由は以下の4点です。
- 3ヶ月で正社員を辞める人はあなただけじゃないから
- 3ヶ月で仕事を辞めることは法律で認められているから
- 人手不足の現代はチャンスだから
- 「1つの会社で勤め上げる」は古い価値観だから
3ヶ月で正社員を辞める人はあなただけじゃないから
正社員を辞めるのは、とても怖いことですよね。
「3ヶ月で辞めたくなるなんて、社会に適合できないダメな人間なんだ…」と、必要以上に自分を責めてしまうこともあるでしょう。
しかし、正社員に辛さを感じて、仕事を辞める人はあなただけではありません。
人生には、いろんな歩み方があり、いろんな可能性があるのです。
まずは、実際のデータを見てみましょう。
令和3年時点で、20代のおよそ1~2割が転職しています。
性別 | 20~24歳 | 25~29歳 |
---|---|---|
男 | 15.3% | 13.3% |
女 | 12.9% | 11.5% |
加えて、大学を卒業して正社員になった人のうち、およそ8%の人が6ヶ月未満で離職をしています。
(参考:11.8%が“半年未満”で離職する。「超早期離職」問題|研究プロジェクト|リクルートワークス研究所 (works-i.com))
もっと視野を広げてみましょう。
2022年の時点で、働いている人のうち4割が非正規雇用の労働者です。
雇用形態 | 割合 | 人数 |
---|---|---|
正規雇用の労働者 | 63.1% | 3,597万人 |
非正規雇用の労働者 | 36.9% | 2,101万人 |
非正規労働の良し悪しの議論は置いておくとして、少なくとも『正社員でなくとも生きている人がたくさんいる』ということを知っておいて欲しいのです。
また現在活躍している人でも、不登校になって引きこもりになったり、つらい過去を送ってきた人はたくさんいます。
有名人 | 詳細 |
---|---|
山田ルイ53世 (お笑い芸人) | 名門中学に合格するも引きこもりに |
中川翔子 (タレント) | 中学の時、違うグループの生徒や教師からいじめを受け引きこもりに |
マツコデラックス (タレント) | 「周りに合わせるのがつらかった」という理由で不登校に |
家入一真 (起業家) | 中学の時、いじめが原因で学校に行けなくなり引きこもりに |
渡辺篤 (アーティスト ) | 藝大を卒業後、居場所がなくなり引きこもりに |
こういった方々は、「社会になじめなかった」という共通点があります。
それでも、仲間や居場所を見つけ出し、自分の生き方を見つけているのです。
「正社員以外の生き方もある」ということを知っているだけでも、心はとても軽くなります。
世界はあなたが思うよりも広いのです。
3ヶ月で仕事を辞めることは法律で認められているから
あまりに早く辞めてしまうと、「会社から訴えられないかな…」と不安になる方もいるでしょう。
でも、心配する必要はありません。
なぜなら、労働者には「退職の自由」が認められているからです。
正社員の場合、3ヶ月で辞める事は法律上なんら問題の無い行為なのです。
そのため、訴えられることは基本的にありません。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元:労働基準法 | e-Gov法令検索
また、3ヶ月で辞めた際にも、辞めた月の給料を受け取ることは可能です。
これも、法律によって定められている事であり、権利として認められています。
もし給与が支給される日よりも手前で辞める場合は、そこまでに務めた分の給与が支給対象となるので注意しておきましょう。
労働基準法第二十三条 使用者は、労働者の死亡又は退職の場合において、権利者の請求があつた場合においては、七日以内に賃金を支払い、積立金、保証金、貯蓄金その他名称の如何を問わず、労働者の権利に属する金品を返還しなければならない。
引用元:労働基準法 | e-Gov法令検索
人手不足の現代はチャンスだから
「人手不足」というキーワードは、一見ネガティブに感じられるものですよね。
しかし、3ヶ月で仕事を辞めようとする人にとっては、強い味方となりうるものです。
なぜなら、「最悪、何かしら仕事がある」という状況だからに他なりません。
「人手不足」という状況が、ある種のセーフティネットになっているのです。
今現在、日本は働く人が不足している状態です。
令和5年7月時点の有効求人倍率は、およそ1.3となっています。(1を上回っていれば、人手が足りていない状態)
(参考:厚生労働省 一般職業紹介状況(令和5年7月分)について)
つまり、仕事選びに難航したとしても、「明日から仕事が無くて食うものに困る」という状況が、基本的には起こり得ないという状態なのです。
海外の例を見てみましょう。
スペインでは、25歳までの若者の失業率がおよそ40%を超えている状況。
イタリアやギリシャも30%付近を推移しています。
(参考:データブック国際労働比較2022)
それに対して、日本はおよそ4%。
“恵まれている状況”と言うことができます。
世界を見渡してみると、「仕事が無くて困っている」という国は少なくないのです。
この状況はどこまで続くかわかりません。
この人手不足の状況を利用するなら、なるべく早いタイミングで転職活動を始めるのが得策でしょう。
「1つの会社で勤め上げる」は古い価値観だから
そもそも、この「1つの会社で勤め上げる」という価値観は、「経済成長が約束されていた」頃に生まれたものです。
戦後の復興から高度経済成長にわたり、「経済が右肩上がりで成長している」という状況がありました。
経済が安定し成長が見込めるから、人ひとりとその家族の人生を賄いきれる「終身雇用」が可能だったのです。
それに加え、長くいればいるほど得をする「年功序列」の制度もあります。
そういった背景があれば、誰だって「1つの会社にずっといる方が得だ」と考えますよね。
そうなれば「会社に守ってもらってるんだから恩返しとして身をささよう」という価値観が根付くのも自然な流れです。
しかしそれは、経済の成長がほぼ確実な状態、言わば「ボーナスタイム」だった時の話です。
それに対して、今現状はどうなっているでしょうか?
「失われた30年」と言われるように、日本のGDPは30年間成長していません。
一時、日本の企業が世界の時価総額ランキングの上位を埋め尽くす状況でした。
しかし、今やそのランキングに日本企業の姿はありません。
日本が誇る自動車会社のトヨタですら、「終身雇用は難しい」と難色を示している状態です。
こんな状況で、「1社で勤め上げる」という価値観を抱き続けることは、むしろリスクでしかありません。
最近「リスキリング(学び直し)」や「ジョブ型雇用」といった、「どこでも働けるようにしておきましょう」という趣旨のメッセージの方が、よく目に入るはずです。
このメッセージこそが、一社で一生勤め上げるのは不可能であることを表していると言えるでしょう。
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正社員を3ヶ月で辞める時の4つの注意点
先ほども言ったように、正社員を3ヶ月で辞める事は、非常識なことではありません。
法律的にも認められている事です。
しかし、だからといって「一切問題がないわけじゃない」ということは覚えておく必要があります。
正社員を3ヶ月で辞める際には、以下の4つのポイントに注意をしましょう。
- 転職で不利になる可能性があることも頭に入れておく
- 簡単に辞める癖がつくことに気を付ける
- 急に辞めるとトラブルになることも
- 退職を伝えてから2週間は辞めるまで時間がかかる
転職で不利になる可能性があることも頭に入れておく
いくら3ヶ月で正社員を辞める事が「法律的に問題がない」と言えど、転職の際に不利になることは事実です。
履歴書に早期退職の事実が書かれていれば、「またすぐに辞めちゃうんじゃない?」と思われてしまうのは避けられません。
企業からすると、せっかくコストをかけて雇った人がすぐに辞めてしまうのは、極力避けたいところ。
また、「3ヶ月で辞めているということは、スキルが育っていないだろうな」と予想をされてしまうでしょう。
こういった理由から、採用されるハードルが高くなってしまう可能性は高いです。
また、全く別の業種に移る場合には、より不利になる傾向が顕著になります。
一定のスキルや実績が無いと、そもそも面接にすらいけないことも往々にしてあることでしょう。
「未経験の業界だけどチャレンジしたい」という思いがある場合は、なるべく早いタイミングで転職活動を始めるようにしましょう。
簡単に辞める癖がつくことに気を付ける
一度退職を経験すると「最悪、辞められるんだ」という安心感が生まれます。
しかし、その安心感は、ともすると忍耐力が育たない要因になることがあります。
転職した先でも、少し嫌なところにあるだけで「やっぱりこの職場も無理だ…」と、転職を繰り返してしまうのです。
そうなると当然、スキルが身についていきません。
もちろん、ブラック企業から自分の身を守るために、選択肢として持っておくことは非常に重要なことです。
しかし、自分が本当にやりたい仕事に転職し、スキルを身に着けていくときには、多少の辛さには耐えることが必要になってきます。
辞める癖が付く人と付かない人の違い
辞める癖が付く人と付かない人は、『判断基準を持っているかどうか』で決まります。
判断基準があるからこそ、「これは逃げだ」「これは逃げじゃない」の判断がつくのです。
では、その判断基準というのは一体何なのか。
それは「自分の人生のGOAL」です。
「人生の目的地」や「自分の望む人生像」と言い換えてもいいでしょう。
つまりは、もし今の仕事が「自分の人生のGOALに必要ないこと」なら逃げではないし、「自分の人生のGOALに必要なこと」なら逃げだということになります。
まだピンとこない方もいるかと思いますので、例え話をしてみましょう。
あなたが今東京に住んでいるとして、「沖縄に行きたい」と思っているとします。
この「沖縄に行きたい」というのが、あなたにとってのGOALです。
その際、北海道に向かってしまったら、一向に大阪にはたどり着けませんよね。
つまり「北海道に行く」という行為は、GOALに沿った行動ではないため、「行く必要がない」と判断することができるのです。
これを仕事に置き換えた時、例えば以下のようになります。
【自分の人生のGOAL】
「一人ひとりにじっくり向き合ったサポートを届けたい」(⇒「沖縄に行きたい」)
【現状の仕事】
「利益最優先で、とにかく数をさばかなくてはいけない」(⇒北海道に行こうとしている)
【結論】
現状の仕事を続けるのはGOALに沿った行動ではない=辞める事は「逃げ」ではない
このように、「自分の人生のGOAL」という判断基準があって、初めて逃げか否かの判断ができるのです。
GOALの定め方は後述しますので、このまま読み進めていきましょう。
急に辞めるとトラブルになることも
3ヶ月で辞める事は法律で認められており、労働者には退職の自由があります。
しかし、だからといって「即日で辞めて、もう一切出勤しなくてもいい」というわけではありません。
事実、「会社を辞めた後に損害賠償請求をされた」という事件も存在します。(参考事例:「ケイズインターナショナル事件」)
このような事件があることから、リスクが一切ないとは言い切れません。
以下のような行為をした場合、損害賠償を請求される可能性があります。
- 引継ぎをしなかった
- 退職を伝えた翌日から無断欠勤をした
- 会社に損害を与えるようなトラブルを放置したまま辞めた
いくら法律上問題ない行為だとしても、あくまで「人と人とのコミュニケーション」という前提を忘れてはいけません。
なるべく会社の意向も汲み取ることが、円満に退職するための大事なポイントです。
ルールとマナーを最大限守り、大きなトラブルに発展させないよう注意しましょう。
退職を伝えてから辞めるまで2週間はかかる
法律上、2週間が経過しなければ、雇用関係が終了したとは認められません。
つまり「2週間は働かなくてはいけない」ということになります。
これは労働基準法によって定められていることです。
労働基準法第二条 ② 労働者及び使用者は、労働協約、就業規則及び労働契約を遵守し、誠実に各々その義務を履行しなければならない。
引用元:労働基準法 | e-Gov法令検索
前項でも述べたように、無断欠勤をした場合には、損害賠償を請求される可能性も否定できません。
もし、「こんな職場一刻も早く辞めたい…」という思いが強い場合は、とにかく1日でも早く退職の意志を伝えるのが得策です。
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円満に仕事を辞めるための3つのポイント
3か月という早い期間で仕事を辞める事には、とても抵抗感があるでしょう。
それは、このような考えが頭をちらつくからです。
「怒られたり、否定されたらどうしよう…」
「口論になったらどうしよう…」
「辞めさせてくれなかったらどうしよう…」
できることなら、ネガティブな気持ちで会社を去りたくはないですよね。
そこで、円満に仕事を辞めるためにも、以下の3つのポイントに注意を払いましょう。
- 就業規則を守る
- 直属の上司に口頭で伝える
- 説得力のある強固な理由を用意する
就業規則を守る
就業規則を守ることが、円満に辞めるためのポイントです。
ほとんどの場合、就業規則に「退職の〇日前までに申し出る事」という規定があります。
仮に就業規則で「退職する際には〇ヶ月以上前に申告が必要」とか書かれていたとしても、民法の方が優先されるため法的拘束力はありません。
しかし、会社への礼儀として規則を守るのが基本です。
もちろん、「3ヶ月前や6ヶ月前の申告が必要」といった、あまりにも不当な内容であれば、法律を優先して2週間経過した後に辞めても問題ありません。
実際に、就業規則よりも民法が優先された判例があります。
6か月前の退職願の提出・会社の許可が必要」という就業規則に対し、「退職の自由を制限する」として無効とされた。
不要なトラブルを避けるためにも、仕事を辞める前には、きちんと就業規則をチェックしておきましょう。
直属の上司に口頭で伝える
不要なトラブルを避けるため、辞めることを伝える際は「直属の上司」に「口頭」で伝えるようにしましょう。
直属の上司に伝えた方が良い理由
直属の上司よりも上の人に伝えてしまうと、上司の立場からするといい気持ちはしません。
遠回しに、「辞める事を伝えられないような関係性である」と伝えているようなものだからです。
それを申し訳く感じる人ならいいですが、「マナーがなっていない」と怒りを向けてくる人もいます。
部下に辞められてしまうと評価が下がることもあるからです。
そういったトラブルに発展させないためにも、直属の上司に伝えるようにしましょう。
口頭で伝えた方が良い理由
「大事なことは面と向かって口頭で直接伝えるべき」という価値観を持っている人は多いです。
同じ会社の部下ならなおのこと。
その価値観に反しメールや電話で伝えてしまうと、「不誠実だ」と捉えられてしまう場合があります。
誠実さを表すためにも、口頭で伝えましょう。
もちろん、メールによる届け出が有効にならないというわけではありません。
形に残らない口頭でも、退職の届け出として有効なため、メールが無効になることはありません。
しかし、以下の3つのリスクがあることから、やはり口頭で伝えるのが良いでしょう。
- 「上司がメールに気づかない」というリスク
- 読んだとしても「了承したかどうかは確認できない」というリスク
- メールは「削除することができる」というリスク
メールや電話は、「どうしても上司が怖くて直接言うことができない…」というような場合に使うようにしましょう。
説得力のある強固な理由を用意する
辞める理由には、説得力が必要です。
なぜなら、辞める理由に説得力がない場合「交渉の余地がありそうだな」と判断され、引き止められてしまうことがあるからです。
上司は基本的に「辞めてほしくない」「辞められたら困る」と考えているため、可能な限り引き止めようとします。
そこで意見がぶつかり合えば、口論になってしまいトラブルに発展しかねません。
トラブルを生まないためにも、「強い意思が感じられる理由」「やむを得ない理由」を用意しましょう。
強い意思を示すためには、以下のようなポイントを抑えるのが良いでしょう。
✕「辞めようと思っているのですが…」という曖昧な表現をする
〇「〇日に仕事を辞めさせていただきます」と言い切る
また以下のような、断りづらい「やむを得ない理由」も有効です。
- 家族の介護が必要になった
- ケガや病気になってしまった
- 業務が法令に反するものだから
トラブルを避けるために、しっかり強固な理由を用意してから伝えるようにしましょう。
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「辞めた後にどうしたいか」を明確にする3つの方法
ここまでは「辞める時」に焦点を当ててきました。
次に焦点を当てるのは「辞めた後」についてです。
実は、ここが最も重要です。
辞めた後のことが決まっていなければ、「やっぱり辞めきゃよかった…」と後悔してしまいかねません。
後悔しないためにも、「辞めた後にどうしたいか」は必ず明確にしましょう。
「辞めた後にどうしたいか」を明確にする方法は、以下の3つです。
- 現職の何がつらかったのかをハッキリさせる
- 自分の「強み」を見つける
- ブレないGOALを持つ
ぜひ、1つひとつを丁寧に取り組んでみてください。
現職の何がつらかったのかをハッキリさせる
辞めた後に後悔を生まないためには、辞めたくなった原因を突き止めることです。
原因が明確になっていなければ、また同じような“辞めたくなる原因”がある職場を選んでしまう危険性があります。
「つらい」と感じるポイントは、次の職場を選ぶ重要な判断基準にもなります。
そのため、「何がつらかったのか」は必ずハッキリさせておきましょう。
例えば、よくある「つらいと感じる原因」として以下のようなものがあります。
「人間関係が近すぎた」
【ここから読み取れる自分の傾向】
⇒「仕事は仕事、プライベートはプライベート」と別れている職場が適している
「その日に行う業務量の変化が激しすぎた」
【ここから読み取れる自分の傾向】
⇒なるべく業務量に変化がない仕事が適している
「会社の「利益優先、質の前に数をさばく」という姿勢に合わなかった」
【ここから読み取れる自分の傾向】
⇒もっとお客様一人ひとりに向き合った仕事が適している
「給与の金額を伸ばすことができない環境だった」
【ここから読み取れる自分の傾向】
⇒給与を自分の実力で伸ばしていける会社が適している
辞める原因となった「嫌なこと」「つらかったこと」に目を向けるのは、とても不快なことですよね。
しかし、せっかくの経験を放置したままでは、それこそただの「嫌な思い出」で終わってしまいます。
それよりも、「自分の適性を知る上で重要なデータ」と捉え、次に生かしてこそ痛みを味わった甲斐があると言えるのです。
自分の「強み」を見つける
自分の「強み」を見つけることによって、自信をもって転職活動を行うことができます。
なぜなら、自分の強みを自覚すれば「自分にもできちゃうかも!」と思えるようになり、恐怖や不安を感じにくくなるからです。
ここで言う「強み」というのは、以下のようなことを指します。
「自然とできてしまうこと」
「ついついやってしまうこと」
「当たり前にやっていること」
以下は「強み」と「強みでないもの」の具体例です。
【強み】
〇「ついつい人の気持ちに寄り添おうとしてしまう」
〇「ついつい何でもキレイにしようとしてしまう」
〇「自然と「どうしてそうなったのか?」という原因や論理が気になってしまう」
【強みではないもの】
✕「英語が話せる」
✕「プログラミングができる」
✕「マーケティングの知識が豊富」
もし強みを活かして働くことができれば、「仕事=嫌々やるもの」という定義は消え去ります。
理由はシンプル。「自然と当たり前にやってしまうことをやっているだけ」だからです。
自分にとっては当たり前でも、他人からしてみると「すごい!」「なんでそんなことできるの?」と思われるため、自然と称賛されてしまいます。
当然、結果もスムーズに出てしまうのです。
こんな最高な状態になるためにも、「強み」は必ず見つけておきましょう。
強みの見つけ方は以下の記事で詳しく解説しています。
ブレないGOALを持つ
「辞める癖が付く人と付かない人の違い」の項でも述べた通り、GOAL=目的地があるか否かが、仕事を辞めた後の人生を左右する重要なポイントです。
GOALという目的地、つまりは「理想の人生像」があるからこそ、迷わずに次の行動を決めることができるのです。
改めて説明すると、GOALというのは目的地、つまり「あなたが行きたい場所」「生きたい人生」のことです。
目的地がないのに、「飛行機で行こうかな?車の方がいいのかな?」と悩んでも意味がありませんよね。
人生においても、それと同じことが言えます。
「生きたい人生」が決まっているからこそ、初めて「どんな会社・業種に転職しようか」を決めることができるのです。
前提として、GOALは『自分が腹の底から「こんな人生がいい!」と思えるもの』である必要があります。
ワクワク感やソワソワとした感覚があり、「早く行動に移したい!」と思えるかどうかがポイントです。
例えば、このようなものが考えられるでしょう。
「暖かい人間関係がある人生」
「お互いをののしり合って傷つけあわない」
「田舎で大自然に囲まれのんびり生きる」
もちろん、それとは逆のものも考えられます。
「ライバルと競い合い勝ちを求める」
「毎日仲間と切磋琢磨を続ける」
「情熱をもってバリバリ打ち込む」
ポイントは「どれも正解じゃない」ということ。GOALに正解はありません。
各々が勝手に決めていいのです。
そして、そのGOALへの行き方はなんだってかまいません。
飛行機だろうが、新幹線だろうが、車だろうが、ヒッチハイクだろうが、なんだっていい。
正解なんてないのです。正解は、自分自身で決めていいのです。
それと同じように、自分のGOALに沿っているなら、正社員だろうがアルバイトだろうが副業・複業だろうが起業だろうが現職に留まろうが、なんだってかまいません。
ただし、間違ったGOAL設定には注意が必要です。
「親や世間から植え付けられた価値観」が残ったままでは、自分の心からの欲求を隠してしまいます。
自分の本心をごまかしたままでは、世間から怒られなさそうな無難なGOALしか設定できません。
それでは意味がないのです。
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3ヶ月では仕事を辞めない方が良い3つのパターン
当然ですが、仕事を辞めるというのはリスクのある行為です。
そのため、辞めない方が良いケースもあります。
この3つのパターンに当てはまる場合は、仕事を辞めた後に後悔する可能性が高いです。
- スキル不足で業務についていけない場合
- お金の余裕がない場合
- 辞めた後のビジョンがない場合
スキル不足で業務についていけない場合
もし、スキル不足で業務についていけない場合は、辞めない方が良い可能性があります。
スキルが身についてくると、仕事への印象が変わってくることもあるからです。
成長に痛みはつきもの。
辞めるかどうかを判断するのは、業務にある程度付いていけるようになってからでも遅くはありません。
ただし、条件があります。
それは「強みが活かせているか」ということと「GOALに沿っているか」の2点です。
「強みを活かせていない」「自分のGOALに沿っていない」のでは、スキルをつけても意味がありません。
そもそも、スキルをつける必要性がないのです。
それは、東京から沖縄に行きたいのに、北海道に行く努力をしているようなものです。
もちろん、努力は必要。
しかし、「目的のない努力」「自分の弱みを伸ばす努力」はする必要がありません。
「スキルを身に着ける」というのは、目的ではなく手段です。
「〇〇がしたいから、そのためにスキルを身に着ける」というのが正しい在り方。
もし「〇〇がしたいから」の部分がすっぽりと抜け落ちているなら、まずはそこをハッキリさせましょう。
もう一度、前項の『「辞めた後にどうしたいか」を明確にする3つの方法』を読み直すことをおすすめします。
お金の余裕がない場合
経済的な不安定による不安は、ストレートにメンタルに影響を及ぼします。
メンタルが安定しなければ、焦りを生み判断ミスを誘発してしまいかねません。
その判断ミスの結果、人生が悪い方向に行ってしまい、余計に焦るというスパイラルにハマってしまうのです。
新卒の場合、基本的にはお金に余裕はありませんよね。
その場合は、今の仕事をつづけながら、「人生のGOAL」や「強み」を模索することから始めましょう。
辞める・転職するというのは、それができてからです。
とはいえ、冒頭でもお伝えしたように、現在日本は人手不足です。
仕事がなくて食うに困るという状況には、基本的になりません。
生活コストについても、抑えようと思えばいくらでも抑えることができます。
生活費をキチンと計算し、それを賄える収入が作れるのであれば、辞めてしまうのも1つの手です。
一旦休憩という意味合いで、自分の心が擦り減らないようなアルバイトやパート等の仕事に就くのも、選択肢として存在していることを覚えておきましょう。
心と体を壊してしまうくらいなら、いっそ一旦退避するというのも大事なことです。
辞めた後のビジョンがない場合
辞めた後のビジョンが明確になっていない場合も、辞めない方が良いパターンの1つです。
辞めた後のビジョンを持っていなければ、辞める事自体に必死になりすぎて、目的を見失ってしまいます。
仕事を辞めたくなるほどストレスを抱えている時に、その先のことなんて考えられないでしょう。
しかし、「何のためにやめるのか」が明確でなければ、仮に仕事を辞めたとしても問題は解決しません。
じりじり目減りしていく通帳を眺めながら、焦りと不安に苛まれ続けるだけです。
そんなことにはなりたくないですよね。
ですので、仕事を辞めるにしても、辞めた後のビジョンは必ず明確にしましょう。
辞めた後のビジョンがまだ明確になっていない場合は、前項の『「辞めた後にどうしたいか」を明確にする3つの方法』を読み返しましょう。
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3ヶ月でも仕事を辞めた方が良い3つのサイン
3か月という短い期間でも、早く仕事を辞めた方が良いケースがあります。
それは、長く留まったとしても改善が見込めない場合です。
むしろ長く留まることで、あなたの人生の貴重な時間を無駄にしてしまいかねません。
この3つのサインがある場合は、仕事を辞めた方がいいということを覚えておきましょう。
- 労働環境がブラック
- 会社との価値観が合わない
- 自分の強みが活かせない
労働環境がブラック
労働環境がブラックな場合、3か月だとしても辞めましょう。
以下のような特徴が、一般的に言われるブラックな労働環境です。
- 労働環境がブラック
- 会社との価値観が合わない
- 自分の強みが活かせない
こういった条件に当てはまる場合は、なるべく早急に転職活動などの行動を始めましょう。
言うまでもありませんが、法律に触れるような労働環境で辞めたくなるのは、あなたの甘えが原因ではありません。
心身の健康はすべての土台です。
心身を壊してしまうくらいなら、早く転職して自分の身を守りましょう。
会社との価値観が合わない
会社との価値観が合わない場合も、長く留まることによる改善は見込めないでしょう。
そのため、辞めた方が良い可能性が高いです。
よくある価値観のズレとして、このようなものがあげられます。
- 非効率でも昔ながらのやり方を遵守する
- トップダウンで部下の意見を全く聞き入れない
- 根性論が蔓延している体育会系の雰囲気
- 自主性を重んじるがあまり仕事の進め方がわからない
そう簡単に、自分の価値観が変わることはありません。
「価値観を合わせるように頑張ろう」と考えている時点で、そこには無理が生じています。
遅かれ早かれ問題が起きるでしょう。
とはいえ、「社会人なんだから我慢するのも必要なのでは?」と思いますよね。
たしかに、人それぞれ価値観が違うのは当然です。
時には我慢をして歩み寄ることも必要な時があります。
ですので、「心身に影響が出ているか」を判断基準の1つとして持っておきましょう。
我慢をするストレスによって、「毎日が苦しい」「体が動かない」という辛さを抱えるようになった場合、仕事を辞めて転職をするための行動を始めましょう。
自分の強みが活かせない
自分の強みが活かせず、むしろ苦手なことを行っている場合も、仕事を辞めて転職した方が良い可能性が高いです。
理由はシンプルで、成果が出づらいからです。
仮に、現在の仕事にとどまって、自分が苦手なことをなんとか克服したとしましょう。
しかしその間に、元から自然とできてしまう人が、もっと上手にこなせるようになっています。
あなたは、その「ストレスフリーで仕事を楽しんでいる人」たちと戦わなくてはいけません。
果たしてそんな状況で、あなたは勝てるでしょうか?
結論は、言うまでもなく「ノー」でしょう。
そんな人とわざわざ戦う必要はありません。
あなたは「あなたの強みを活かせる場所」で戦えばいいのです。
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正社員が3ヶ月で仕事を辞める際によくある質問
正社員を3ヶ月で辞める際、多くの人が不安を抱え悩んでしまいます。
そこで、悩める人がよく疑問に思うこと、心配になってしまうことへの解答を用意しました。
以下のような疑問がある方は、ぜひ参考にしてみてください。
- 仕事を3ヶ月で辞めると失業保険は受け取れない?
- 3ヶ月で仕事を辞めたら履歴書に書かないとダメ?
- 面接のとき3ヶ月で辞めた理由をどう伝えたらいい?
- 転職後のストレスがピークのときはどうしたらいい?
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まとめ:正社員なのに3ヶ月で仕事を辞めるのは非常識?円満に辞める3つのポイントを解説
正社員を3ヶ月で辞める事は、決して非常識なことではありません。
「何も伝えず突然出社しなくなる」「職歴を偽る」といった、誠実さの欠ける行動をすることが非常識なのです。
どうしても、労働者と企業間のミスマッチは起こるもの。
重要なのは、そのミスマッチの経験を踏まえて、「では、次に上手くいかせるためにはどうしたらいいか?」と考え行動に移すことです。
もし、「もうミスマッチをしたくない」「なるべく1回で自分に合った仕事に就きたい」と思う方には、株式会社GOAL-Bの提供するキャリアコーチングサービス「キャリスピ」をオススメします。
コーチと共に、あなたに最適な仕事を見つけ、充実して働ける環境に身を置きましょう。
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